「ZEH（ゼッチ）」の正式名称は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」です。「ゼロ・エネルギー・ハウス」の頭文字のアルファベットを取ってこう呼ばれています。このZEHを建て、申請を行う事によって補助金を受け取る事ができます。
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キーワードは「ネット・ゼロ」
ZEHの正式名称「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」を見たとき、”ネット”という単語がある事に気づきます。この「ネット」とは「正味」という意味で、ZEHとは「エネルギー消費量が正味0の家」という意味になります。
エネルギーとは、厳密には「一次エネルギー」の事を指しており、石油や水力などの自然から得られるエネルギーのことです。ガスや電気など、公共料金を払って使っているエネルギーは一次エネルギーが加工された「二次エネルギー」と呼ばれるものです。
私たちの家は日々、灯りや暖房などの電気エネルギーを消費しています。電気がなくては生活ができないので、普通に過ごしていてエネルギー消費量を0にする事は不可能です。
そこで、太陽光発電システムによって家で電気を生み出し、蓄電池システムによって効率的に電気を貯めておくことで、一次エネルギーの消費にブレーキをかける事ができるようになります。
さらに、HEMSシステムを使ってこれらのエネルギーを見える化し、省エネ行動を促します。こうして、消費する一次エネルギーよりも生み出すエネルギーが上回った時、ネット・ゼロ・エネルギーの状態となるのです。
ZEHとは、その家で生み出されるエネルギーが、その家で消費されるエネルギー量を上回る（または正味ゼロ）家のことです。
高い断熱等級で省エネを促進
とはいえ、太陽光の発電量や日々の節電行動だけでは、エネルギー消費を0に近づける事は簡単ではありません。
ZEHの家にするためには、高い断熱性能を備えている事も重要です。断熱材やペアガラスのサッシを駆使し、適切な窓の配置を行い、冷暖房や照明に頼らない家づくりが欠かせません。
「ZEH」は将来の標準仕様
政府は2020年を目処に、新築住宅のほとんどをZEH基準にする事を目標としています。
温暖な日本では、断熱や気密に関する意識が北欧を始めとする欧米諸国と比べると、低い傾向にあります。そのため、ZEHに補助金制度を設けるなどして、次世代省エネ基準の浸透を促さなくてはならないのです。2030年にはこれらの基準を「平均化」するとされています。
ZEHの補助事業を行う「SII」
ZEHの補助事業を担っているのが「SII（一般財団法人環境共創イニシアチブ）」です。
このSIIで事業登録を行い、「ZEHビルダー」となった業者が建てた家でなければ、ZEHの補助金申請ができないので注意が必要です。
補助金申請の手続きもこのビルダーが代行しくれますので、ZEHの家を建てる前に、まずは近隣のZEHビルダーを探さなくてはなりません。
ZEHの補助金とその条件
□補助金について
定額125万円（一戸につき）
※1…「寒冷地特別外皮強化仕様」の住宅…150万円（ただし消費エネルギー削減率が75%の場合は125万円）
※2…蓄電システムを設置した場合、5万円/蓄電容量1kWhが加算（ただし蓄電池設置費用の3分の1、または50万円のうちいずれか低い金額が上限）
□補助金をもらう条件
・新築または中古住宅どちらでも申請可
・申請者が住んでいること
・中古住宅の場合は、申請した時点で申請者の所有物となっていること
・SIIの登録事業者が設計、建築または販売した住宅であること
・ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの条件を満たしていること
・導入する設備が、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスにおける要件を満たしていること
・HEMSシステムが導入されていること
■将来的に標準化されるなら・・・
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まとめ
約数年後には、新築住宅はZEH基準が当たり前になっていると考えると、国は住宅の省エネ化を急ピッチで進めているという事情が推察されます。
高い断熱性能や創エネ・蓄エネ設備が必要など、どうしても高コストになってしまうZEHですが、エネルギー消費量がほぼ0になるほどの省エネ性と補助金制度によって、長期的に見た時に、従来の住宅を遥かに上回るコストパフォーマンスを備えていると言えるでしょう。
