マイホームは新築した瞬間から価値が下がっていきます。どうすれば、資産価値が高い家を建てることができるのでしょうか？
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資産価値を残す為には？
資産価値を残すポイントは、大きく分けて「立地」と「建物」の2つです。
私の個人的な考えとしては、立地を何よりも優先させるべきだと考えています。
マンションでも戸建住宅でも同じ考えです。
「死ぬまで住むから立地はそこまで考えてない」と言う人がいますが、長い人生何が起きるか分かりません。
予期せぬ事態で売却を強いられたとき、立地が良ければそれだけ高値でスピーディに売却できます。
また、子どもたちに家を残した場合、立地が良ければ、すんなりと貰い受けてくれますが、あまりにも立地が悪ければ、住むことを嫌がることもありますし、相続者が売却を考えた際、立地が良ければ高値でスピーディに売却できます。
実家は場所が悪すぎて、子どものことも考えると、住む気になれません。将来的にどうしようか検討中です。
長期優良住宅や低炭素住宅
最近は、税金や金利（フラット35S等）の優遇があり、長期優良住宅や低炭素住宅で新築する人が増えています。増えてはいますが、一方で否定的な意見の方もいます。
⇒長期優良住宅のメリット・デメリット【知らなきゃ損】
⇒低炭素住宅とは？メリット・デメリット【分かりやすく】
長期優良住宅や低炭素住宅なら、フラット35S金利Aプランが適用され月々8,500円前後お得です。
⇒フラット35Sとは？金利や審査は厳しい？デメリットは？
否定的な方々の意見としては、建築コストが上がり、優遇を受けてもお得ではないからというものです。そもそも考え方が間違っています。
長期優良住宅で新築する最大のメリットは資産価値を残すことです。
長期優良住宅の要件の1つに「維持保全計画を作成し家記録を残す」がありますが、リフォームや点検記録等が残っている方が、売却するときに有利だと誰が考えても分かります。
中古車を買うときでも、記録簿が残っていると安心ですよね？それと同じ考え方です。
現行の基準よりも高い基準へ
長期優良住宅の省エネ基準は等級4と定められています。等級4とは、平成11年の基準のことで、現在の基準と比較すると、より高い基準に照準をあてる必要があります。
国は、2020年に省エネ基準の義務化を予定しています。平成25年基準では、外皮の断熱性能だけを評価するだけのものでしたが、2020年基準では、「一次エネルギー消費量」も評価に加わります。
外皮の断熱性能も床面積当たりの計算から、外皮面積あたりの数値が採用されることになりました。
義務化されるまでは、等級4で税金やフラット35の優遇を受けられますが、資産価値を残す目的で新築するのであれば、新基準を見据えた家造りが必要になります。
間取りはシンプルで使いやすいものを！！
シンプルで使いやすく、増築やリフォームがし易い設計で万人受けする間取りが理想的です。
自由設計も自由過ぎるとコストUP
1から10まで全て自由設計にしてしまうと、梁、桁のサイズを大きくするなど、建築費・材料費がUPしてしまうことがあります。
ある程度の枠組みの中で要望を伝え、ご自分の理想を叶えていくことが一番良い方法かと思います。※個人的見解です。
コストパフォマンスのバランスが大切
お金を掛ければ当然良い家が建ちます。ですが、資産価値を残すという意味で言えば、コストとのバランスを取ることが重要です。
住宅会社を選ぶポイントとして、ある程度の仕様が決まっているところのほうが安く建てられる可能性があります。
仕様が決まっているということは、在庫している可能性があるからです。在庫しているということは、仕入れコストが確実に下がっています。
材料費を抑えることは建築費総額を落とすことに繋がります。「どのメーカーも対応できます。」という住宅会社よりも、このメーカーなら負けませんという住宅会社を見つけることが安く建てる方法と言えます。
